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施工が容易で低コスト
当社オリジナルの〔高遮音内装システム〕
2000.06.29

東急建設鰍ナは、神奈川県大和市に建設した集合住宅において、かねてから開発を進めていた、施工が容易で低コストかつ高い遮音性能を持つ〔高遮音内装システム〕をはじめて実施工に適用し、その効果を実証しました。

本システムは、当社と日本軽金属鰍フ共同開発による「高剛性アルミパネル」を床下地材に利用した置き床工法と、当社ならびに浅野スレート梶A昭和電線電纜鰍ニの共同開発による防振壁パネル工法を組み合わせたもので、今回の施工にあたり、窓サッシや室内木製建具なども遮音システムの一部として社内規格を定め、従来行われていた遮音工事の約半分のコストで同レベルの高い遮音性能を得ることができたものです。


【開発の経緯】

従来の室内遮音工事では、床部分については、ロックウールやグラスウールなどの吸音材を緩衝層としたコンクリートの浮き床を形成したり、H鋼などによる床組みの全体を防振ゴムで支持する工法が、また壁部分については、鋼製の壁下地を通して上下スラブに伝わる振動を防振ゴムによって防いだ上に壁ボードなどで遮音する工法が用いられていました。
しかし、これらの方法では内装仕上げに必要な仕上げ寸法が下地材のために大きくなり、その分、室内の面積が小さくなったり、通常の床下寸法では納まらないなどの欠点がありました。さらに、部品数や工事に関わる工種が多く手間が掛るため、6畳間で二百万円程度の工事費用が必要となり、一般の集合住宅には適用されにくい面がありました。

そこで当社では、全てを乾式工法で容易に、かつ多能工による一貫施工が可能で、必要仕上げ寸法を小さく抑えることができる遮音性能の高い内装システムの開発を進めてきました。


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施工状況


【概要】

本システムでは、「高剛性アルミパネル」(電車車両床などに用いるアルミ製床材)を床下地材に使用しています。このパネルは非常に剛性が高く、2,500〜3,500mmの支点間隔に対して中央集中荷重400sでたわみ量が数ミリ程度となるように設計されています。スラブ中央に支持脚を設けることは床衝撃音を遮断する上で大きな弱点となりますが、このパネルにより、梁や構造壁の周辺など躯体によるスラブの拘束力が大きい部分にのみ支持脚を配置し、中間部分では一切支持脚を用いない工法が可能となりました。壁については、リブ付繊維混入石膏押出成形板の空洞部分に新型防振ゴムをはめ込み、通常の場合と同様に建て込むだけで、容易に躯体と内装材の振動を絶縁することができる防振型壁パネル工法を開発しました。さらに天井は、この防振支持された壁にのみ支持を取るため、吊りボルトなどによる上階のスラブからの支持を必要としません。本システムは、これらの工法によって躯体と内装との絶縁性を高めることで、高い遮音性能を実現しています。

本システムによって得られる音環境は、上下または隣戸とも当システムを採用した場合、室間平均音圧レベル差:D-65〜75(日本建築学会の基準で「特級」以上)、重量床衝撃音レベル:LH-45(特級)、軽量床衝撃音レベル:LL-30(「特級」以上)と高い水準を実現しています。また、片方のみの施工でも、D-60〜65(「特級」以上)、LH-45〜50(特級〜1級)、LL-35〜40(「特級」以上)という高いレベルの性能を得ることができます。


【特長】

1.床衝撃音遮断性能上の弱点となるスラブ中央に置床の支持脚を設けないシステムであり、躯体レベルと比較して1〜2ランク遮断性能が向上する
2.必要仕上げ寸法が小さいため、躯体に段差や欠込みが不要である
3.防振支持で全ての内装材を取り付けるため、躯体に対する振動伝搬を低減できる
4.必要に応じて壁のみ、床のみといった部位ごとの施工にも対応が可能
5.施工が容易、かつ必要仕上げ寸法が小さいため、新築工事だけではなくリニューアルなどの改修工事にも適用可能
6.躯体に対する制約がないため、オプションとして取捨選択ができる
7.部品・部材数が少なく、多能工による一貫施工が可能で人件費の削減ができるため、従来の工事と比較して約半分のコストで同程度の高い遮音性能が実現できる
8.集合住宅以外にも、事務所ビル、ホテル、体育館、フィットネススタジオなど幅広く適用できる


【今後の展開】

音環境に関する住み手のニーズが年々高まっている集合住宅を中心に、新規・リニューアル物件を問わず市場に積極的なアピールを行っていく予定です。また、住宅性能表示に関する法律にも対応できるよう公的機関における諸性能の認定取得を目指すとともに、置き床メーカーである拒ラ成電機工業との業務提携による外販も検討中です。

施工断面図(A4版1枚)のダウンロード(pdfファイル 247KB)


【本件に関する問い合わせ先】

 
東急建設株式会社
経営企画室広報担当 下原
E-mail:webmaster@tokyu-cnst.co.jp

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