| 利用に関する声明 | 東急建設株式会社は、GRIスタンダードを参照し、2024年度(2024年4月1日~2025年3月31日)について、本GRI内容索引に記載した情報を報告する。 |
| 利用したGRI 1 | GRI 1: 基礎 2021 |
| 該当するGRIセクター別 スタンダード |
今後、該当するセクター別スタンダードが公表され次第、準拠いたします。 |
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- 項目別(経済)
- 項目別(環境)
- 項目別(社会)
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GRI
スタンダード開示事項 開示箇所(レポートまたはWEBのタイトル) 省略理由 関連する
マテリアリティGRI 201: 経済パフォーマンス 2016 201-1 創出、分配した直接的経済価値 201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 GRI 203: 間接的な経済的インパクト 2016 203-1 インフラ投資および支援サービス GRI 205: 腐敗防止 2016 205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 GRI 206: 反競争的行為 2016 206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 法的措置を受けた事例はありません。 -
GRI
スタンダード開示事項 開示箇所(レポートまたはWEBのタイトル) 省略理由 関連する
マテリアリティGRI 101: 生物多様性 2024 101-1 生物多様性の損失を止め、反転させるための方針 101-2 生物多様性へのインパクトの管理 101-3 アクセスと利益配分 ー 情報が入手困難/不完全
名古屋議定書が対象とする「遺伝資源」や「それに関連する伝統的知識」の利用はありません。したがって、同開示項目に関連する情報は入手不可であり、現時点では報告を省略します。
今後、事業活動において遺伝資源や伝統的知識の利用が新たに生じる可能性がある場合には、必要な情報を収集し、適切に開示する方針です。現時点では、追加情報入手のための具体的な期間は設定していません。101-4 生物多様性へのインパクトの特定 101-5 生物多様性へのインパクトを伴う場所 101-6 生物多様性の損失の直接的な要因 101-7 生物多様性の状態の変化 101-8 生態系サービス GRI 301: 原材料 2016 301-1 使用原材料の重量または体積 301-2 使用したリサイクル材料 301-3 再生利用された製品と梱包材 GRI 302: エネルギー 2016 302-1 組織内のエネルギー消費量 302-2 組織外のエネルギー消費量 302-3 エネルギー原単位 302-4 エネルギー消費量の削減 302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 GRI 303: 水と廃水 2018 303-1 共有資源としての水との相互作用 303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント 303-3 取水 303-4 排水 303-5 水消費 GRI 305: 大気への排出 2016 305-1 直接的なGHG排出(スコープ1) 305-2 間接的なGHG排出(スコープ2) 305-3 その他の間接的なGHG排出(スコープ3) 305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 ODSの生産、輸入、輸出は行っていません。 305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 GRI 306: 廃棄物 2020 306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト 306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 306-3 発生した廃棄物 306-4 処分されなかった廃棄物 306-5 処分された廃棄物 -
GRI
スタンダード開示事項 開示箇所(レポートまたはWEBのタイトル) 省略理由 関連する
マテリアリティGRI 401: 雇用 2016 401-1 従業員の新規雇用と離職 401-3 育児休暇 GRI 402: 労使関係 2016 402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 当社には労働組合が存在せず、最低通知期間についての取り決めはありませんが、人事制度改定等で従業員の待遇等に変更が生じる場合は少なくとも1か月以上前に通知、説明会を開催し、適宜従業員の要望を反映できるように職場・制度改善に努めています。 GRI 403: 労働安全衛生 2018 403-1 労働安全衛生マネジメントシステム 403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 403-3 労働衛生サービス 403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション 403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 403-6 労働者の健康増進 403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と軽減 403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 403-9 労働関連の傷害 403-10 労働関連の疾病・体調不良 GRI 404: 研修と教育 2016 404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 GRI 405: ダイバーシティと機会均等 2016 405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ 405-2 基本給と報酬の男女比 GRI 406: 非差別 2016 406-1 差別事例と実施した是正措置 重大な差別事例の発生はありません。 GRI 407: 結社の自由と団体交渉 2016 407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー GRI 408: 児童労働 2016 408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 児童労働事例は確認されていません。 GRI 409: 強制労働 2016 409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 強制労働事例は確認されていません。 GRI 411: 先住民族の権利 2016 411-1 先住民族の権利を侵害した事例 先住民の権利侵害事例は確認されていません。 GRI 414: サプライヤーの社会面のアセスメント 2016 414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー 414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 GRI 416: 顧客の安全衛生 2016 416-1 製品・サービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 416-2 製品・サービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 法的措置を受けた事例はありません。 GRI 417: マーケティングとラベリング 2016 417-2 製品・サービスの情報とラベリングに関する違反事例 法的措置を受けた事例はありません。 417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 法的措置を受けた事例はありません。 GRI 418: 顧客プライバシー 2016 418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 お客様から個人情報に関する問い合わせ等はありません。
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